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環境変化に対してしなやかであれ「レジリエンス」(後編)

環境変化に対してしなやかであれ「レジリエンス」(前編)はこちら

「レジリエンス」=最強の組織デザイン?

前回の本コラムで紹介した通り、一部のビジネス・リーダーに「レジリエンス」というキーワードがこれほどまでに注目されるようになったのは、ロンドン・ビジネス・スクールのリンダ・グラットンの書籍『未来企業』がきっかけで間違いありません。

そして、『未来企業』では、主に組織の観点で、組織が「レジリエンス」である重要性と、構成要因について紹介しています。

※本書の内容をここで詳細に紹介することはしませんので、ご興味のある方は書籍を手に取られてはいかがでしょうか。

日本においてここまで「レジリエンス」という考え方がビジネス・リーダーに支持をされているのはなぜでしょうか。その理由は、ビジネス・リーダー達が感じている問題意識を「レジリエンス」というキーワードが端的に表しているからなのではないかと考えられます。

環境変化に「備える」のではなく「適応し続ける」

私達のビジネスは、マクロな経済環境の変化によって大きく左右されます。そして、それらの経済環境の変化は、予測不可能且つ突然やってきます。

例えば2008年の金融危機、2010年の欧州危機、2011年の東日本大震災などの出来事は、私達のビジネスに大きな影響を与えました。

その予測をできていた人がどれほどいたでしょうか。

この原稿を書いている現在も、長らく続いたデフレが終わり、急速な円安が進む一方、あれだけ高騰していた原油価格が急速に下落し続けています。この次にどのような環境の変化が来るかを予測することができるでしょうか。

勿論、ある程度のことは予測することはできるかもしれませんが、いつ頃にどのようなことが起きるのかを正確に予測することは不可能であり、それら危機が起きることに対して、何かしらの備えを用意するということはできません。

だからこそ、「レジリエンス」、つまり「何かしらの環境変化が起きたとしても、早々に順応し、変化をチャンスに変えられるしなやかな組織」であることが重要だ、というのがビジネス・リーダー達の共通する見解なのかもしれません。

レジリエントな組織をつくるためには何が必要か?

では、どうすればそのようなレジリエントな組織をつくり上げることができるのでしょうか。

そのヒントを探るため、「レジリエンス・エンジニアリング」という方法論をご紹介します。

「レジリエンス・エンジニアリング」とは、「社会の中で活動を続ける組織や技術システムが、状況が変化してもその活動を継続できること」を検討する研究分野です。

「レジリエンス・エンジニアリング」は、不慮の事故から「安全」をいかに確立するかを前提に研究を重ね、方法論を体系化しようと試みています。その中でも組織がレジリエントであるためには、下記の4つの能力が決定的に重要だと提案されています。

(出典:「Resilience Engineering in Practice A Guidebook」E.Hollnagel/Woods & Leveson)

1.対処できる能力
2.監視できる能力
3.予見できる能力
4.学習できる能力

これらの能力を組織的に高めるために必要なのは、これら4つの能力を発揮できる人材を適切に配置することと、社員一人ひとりの能力を高めていくことでしょう。

これは翻ると、組織デザイン(どのような組織をつくるか? どのような人にどのような役割を与えるか?)と人材育成によって、レジリエントな組織づくりはある程度可能である、ということでもあります。

「レジリエンス」、というキーワードが企業や行政機関にとって必須なものなのであれば、これからの人材育成を考える上で、この4つの能力を計画的に組織に備えていくということも、必須で検討すべきことなのかもしれません。

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